12.2 社会的状況はどのように対立を生み出すか：社会的ジレンマの役割
人間に互いに協力する十分な能力があり、道徳、社会的公正、その他の人間的特徴が協力を促すのであれば、なぜこれほど多くの社会的関係が依然として競争的なのだろうか。競争は人そのものより社会的状況の性質から生まれるのではないか、と考えたなら正しい。つまり、競争はしばしば社会的ジレンマそのものによって引き起こされる。私たちはよい人でありたいと思っていても、その状況が利己的であることに報酬を与えるようなパターンをつくるのである。Ross and Ward (1995)は、同じゲームでも「コミュニティ・ゲーム」と呼ばれた場合より「ウォール街のブローカー・ゲーム」と説明された場合のほうが、参加者はより競争的にプレーすることを見いだした。また別の研究では、お金やビジネスに関連する物（たとえば役員会議用テーブルやビジネススーツ）を閾下プライミングすると、競争が増えることがわかっている（Kay, Wheeler, Bargh, & Ross, 2004; Vohs, Meed, & Goode, 2006）。
社会的ジレンマは、集団、文化、社会のメンバーが、共有される公共財の創出と利用をめぐって潜在的な対立状態にあるときに生じる。公共財とは、コミュニティ全体で共有され、その財の創出に本人が貢献したかどうかにかかわらず、集団の全員が利用できる利益である（Abele, Stasser, & Chartier, 2010）。多くの場合、公共財とは、集団全体が賢く利用すれば維持されるが、過剰に利用すれば破壊される資源を責任をもって使うことに関係する。Newfoundland沖のタラ、地域の貯水池の水、公共の海岸、きれいな空気などがその例である。別の場合には、公共財は公共テレビや公共ラジオのようなサービスであり、コミュニティのメンバーが支える一方、コミュニティの誰もが自由に利用できる。
まず、社会的ジレンマによって既存の公共財が過剰利用される場合を考えよう。この種類の社会的ジレンマは採取ジレンマと呼ばれる。その一例である共有地のジレンマは、Garrett Hardin (1968)によって提案された。Hardinは、かつてヨーロッパの多くの町に、村の住民が家畜を放牧するため共同利用する、コモンズと呼ばれる中心部の牧草地があったことを指摘した。しかし、コモンズはいつも賢く利用されたわけではない。問題は、家畜を所有する各個人が、自分の動物を放牧するためコモンズを利用したいと考えたことである。しかし集団の各メンバーが多くの動物を放牧してコモンズを利用すると、過放牧が起こり、牧草地が枯れ、コモンズそのものが破壊された。
Hardinはコモンズという特定の例に焦点を当てたが、個人の必要や欲求と集団全体の利益との間の基本的ジレンマは、限られた天然資源や公共用地の利用など、現代の多くの公共財問題にも見られると指摘した。大都市では、大多数の人が公共交通機関を利用するより、自分の車で毎日通勤する便利さを好むかもしれない。しかしこの行動は、公共財、すなわち渋滞していない道路や汚染されていない空気を消費する。人は、空気汚染や、さらに多くの高速道路を建設しなければならなくなることなど、その行動の潜在的長期コストを考えないまま、短期的な自己利益によってジレンマへ引き込まれる。
共有地のジレンマのような社会的ジレンマは、利己的になることを容易にする形で構成されている。自分に利益をもたらす選択（水不足のときに水を使う、自分の車に一人で乗って通勤するなど）は、他者が何をするかにかかわらず、本人に利益をもたらすからである。さらに社会的ジレンマは、一種の「時間的遅延」を伴う傾向がある。長期的な否定的結果（魚種の絶滅や気候の劇的変化）は遠い将来にあり、個人の利益は今すぐ得られるため、実際にどれほど大きなコストがあるかを理解するのが難しい。もちろん逆説的なのは、全員が自分自身の報酬を最大化しようとして個人的に利己的な選択をすれば、長期的には集団内のすべての個人がより悪い結果を得ることである。各個人は公共財を自分のために利用したがる一方、集団全体にとって最もよい結果は、資源をよりゆっくり、賢く利用することである。
別の種類の社会的ジレンマである貢献ジレンマは、ある行動の短期的コストのために個人がその行動を避け、その結果、その行動が行われれば得られたはずの長期的利益が失われる可能性がある場合に生じる。貢献ジレンマの一例は、地域の公共ラジオ局や公共テレビ局へ寄付するかどうかを決める場合である。ほとんどの人が寄付しなければ、テレビ局の番組の質が低下したり、完全に放送停止になったりして、集団全体に否定的な結果が生じる可能性がある。しかし、すでに十分な人が寄付しているのであれば、本人が寄付することは自己利益にはならない。他の人々が自分のために番組の費用を負担してくれるからである。したがって、貢献ジレンマは、他の集団メンバーに自分の分まで貢献してもらおうとするフリーライドを促す。
H5P：学習を確認する：単語をドラッグ ― COVID-19の社会的ジレンマ
以下のCOVID-19パンデミックに関連するシナリオは、共有地のジレンマまたは貢献ジレンマのいずれかの例である。それぞれの状況を読み、どちらのジレンマが当てはまるか判断しなさい。必要なら、この章のこの節で説明した二つの社会的ジレンマの重要な違いをもう一度確認し、選んだ選択肢をそれぞれの欄へドラッグしなさい。
- パンデミック初期に、手指消毒剤やフェイスマスクなどを買い占め、高額な上乗せ価格で転売し、多くの人がそれらを入手できなくなった。
- COVID-19ワクチンの潜在的副作用を避けるため接種を受けず、十分な数の他者が接種して何らかの集団免疫が達成されることを期待した人々がいた。
- 職場のマスク着用義務に従わないことを決めた経営チームが、ほとんどの会社は従うため、それによって感染率は下がるだろうと考えている。
- トイレットペーパーなど、品薄になると考えられた商品を大量に買ったことで、まさに人々が恐れていた品不足そのものが発生した。
囚人のジレンマ
Section titled “囚人のジレンマ”社会的ジレンマで個人や集団がどのように行動するかを理解する一つの方法は、その状況を実験室内につくり、人々がどのように反応するか観察することである。こうした実験室シミュレーションの中で最もよく知られているのが、囚人のジレンマ・ゲームである（Poundstone, 1992）。囚人のジレンマ・ゲームとは、個人の目標が、別の個人（または場合によっては複数の個人からなる集団）の目標と競合する社会的ジレンマをモデル化する実験室シミュレーションである。すべての社会的ジレンマと同様、囚人のジレンマは、人が他者との相互作用で自分自身の結果を最大化しようとすると仮定する、行動についての社会的学習アプローチの前提を利用する。
囚人のジレンマでは、参加者に利得行列が示される。そこでは、各プレイヤーが行った決定に応じて、ゲームの各プレイヤーに生じうる結果が数字で表される。利得は、現実世界の何らかの結果をモデル化する状況をつくるため、実験者があらかじめ設定する。さらに囚人のジレンマでは、典型的な社会的ジレンマと同様に、各個人にとっては目先の自己利益に従って行動するほうが得になる一方、全員が自己利益に従って行動すると、全員がより悪い結果になるよう利得が設定される。
元来の形の囚人のジレンマでは、二人の囚人（ここではFrankとMalikと呼ぶ）が犯罪を犯したとして告発されている状況を扱う。警察は二人が一緒に犯罪を行ったと判断しているが、二人をより軽い犯罪で有罪にするだけの証拠しか集められていない。より多くの証拠を得て、より重大な犯罪で囚人を有罪にするため、各囚人を別々に尋問する。そして、より重大な犯罪への関与を自白し、最初に自白した場合には刑を軽減すると約束することで、自白を得ようとする。各囚人は、協力的選択（自白しない）か競争的選択（自白する）のどちらかを行うことができる。
自白するかしないかの誘因は、図12.5に示すような利得行列で表される。行列の上部はMalikが行いうる二つの選択（犯罪を自白する、または自白しない）を、側面はFrankが行いうる二つの選択（やはり自白する、または自白しない）を表す。二人の囚人それぞれの選択の組み合わせに応じて各囚人が受ける結果が、四つのマスに示される。
図12.5 囚人のジレンマ
囚人のジレンマでは、犯罪を疑われる二人が別々に尋問される。利得行列は、協力的決定（自白しない）と競争的決定（自白する）の各組み合わせによって、それぞれの囚人が受ける刑期年数を示す。Malikの結果は濃い色、Frankの結果は薄い色で示されている。
両方の囚人が自白しないという協力的選択をすれば（行列の左上のマス）、裁判が行われ、限られた証拠を使って各囚人が有罪となり、それぞれ比較的短い3年の刑を受ける。しかし一方の囚人が自白し、もう一方に不利な「検察側証拠」を提供すれば、重大な犯罪で相手を有罪にするだけの情報が得られ、その囚人は30年の刑を受ける一方、自白した囚人は釈放される。これが行列の左下と右上のマスである。最後に、両者が同時に自白する可能性もある。この場合、裁判の必要はなくなり、その見返りとして検察は二人の囚人それぞれにやや軽い10年の刑を提示する。
囚人のジレンマの特徴
Section titled “囚人のジレンマの特徴”囚人のジレンマには、社会的ジレンマの有用なモデルとなる二つの興味深い特徴がある。第一に、囚人のジレンマは、一方のプレイヤーに肯定的な結果が生じることが必ずしも他方に否定的な結果を意味しないよう構成されている（つまり固定総和の状況ではなく、統合的な状況である）。図12.5の行列をもう一度見ると、一方のプレイヤーが協力的選択（自白しない）をし、もう一方が競争的選択（自白する）をすれば、協力した囚人が負け、もう一人が勝つことがわかる。しかし、両者が協力的選択をして黙っていれば、どちらか一人がもう一人より多く得をするわけではなく、両方の囚人が比較的軽い刑を受ける。この意味で、両方のプレイヤーが同時に勝つことができる。
第二に、囚人のジレンマの行列は、相手が何をするかにかかわらず競争的選択のほうが高い利得になるため、各プレイヤーが競争的選択をする動機をもつよう設定されている。自分がMalikで、協力する（自白しない）か競争する（自白する）か決めようとしていると想像してみよう。そしてFrankが何をするかよくわからないとする。個人の目標は報酬を最大化することだという点を思い出そう。行列の値から、Frankが自白すると思うなら、自分も自白すべきだ（30年ではなく10年の刑になる）ことが明らかである。そしてFrankが自白しないと思う場合でも、やはり自白すべきである（3年ではなく刑期ゼロになる）。したがってこの行列は、純粋な自己利益という意味では、各プレイヤーにとって「最善」の選択肢が競争的選択になるよう構成されている。しかし最終的には、両プレイヤーとも、両者が競争する組み合わせより、両者が協力する組み合わせのほうを好む。
もともとは二人の囚人について設定されたものだが、同様の利得行列は、二者以上が関わる多くの異なるジレンマで行動を予測するために使える。そこには、助けるか助けないか、働くか手を抜くか、借金を払うか払わないか、といった選択が含まれる（Weber & Messick, 2004）。たとえば囚人のジレンマを使うと、二人のルームメイトがなぜ家事へ貢献したがらないかという貢献ジレンマを理解できる。どちらも、相手が家を掃除してくれることに頼れれば自分にとって得になる。しかし、どちらも家を掃除する努力をしなければ、家は散らかり、二人ともより悪い結果になる。
囚人のジレンマのバリエーション
Section titled “囚人のジレンマのバリエーション”多くの場合、囚人のジレンマ・ゲームは一連の試行にわたって行われ、プレイヤーは以前の試行でパートナーが行った反応に基づいて自分の反応を変えることができる。たとえば、隣国かつライバルであるインドとパキスタンの継続的な軍拡競争は、時間を通して起こる社会的ジレンマと見ることができる。数年にわたり、それぞれの国は競争する（核兵器を建造する）か、協力する（核兵器を建造しない）かを選択する。そしてどちらの国も、協力するより競争するほうが自国の利益になると感じる。
囚人のジレンマは、二人を超えるプレイヤーで行うよう拡張することもできる。混雑した駐車場から出ようとする人々の行動は、一人ひとりにとっては最初に出ようとすることが利益になるタイプの囚人のジレンマである。しかし全員が他者を顧みず出口へ殺到すれば、渋滞が生じやすくなり、全員にとって出るのが遅くなる。全員が協力的選択、すなわち自分の順番を待つことを選べば、全員が利益を得る。
資源ジレンマ・ゲーム
Section titled “資源ジレンマ・ゲーム”囚人のジレンマに加え、社会的ジレンマは、複数の個人が共通の資源プールを共有するゲームでも研究されてきた。この資源ジレンマ・ゲームでは、参加者はプールから資源を取り出したり採取したりでき、個人的にはそうすることが利益になる。さらに資源は、利用されながらも一定のスケジュールで補充されるため、個人は長期間にわたって採取を続けることができる。資源を最適に利用するには、プールの水準を維持し、その時間内に補充される量だけを採取する必要がある。プールを過剰利用すれば個人はすぐに利益を得られるが、後の時点で採取できなくなるという長期コストが生じる。
資源ジレンマ・ゲームの一つの版（Edney, 1979）では、参加者は金属製のナットが入ったボウルを囲んで座り、できるだけ多くのナットを得ることを目標とする。実験者は10秒ごとにボウルのナット数が2倍になるようナットを追加する。しかし個々のプレイヤーには、自分自身のためにナットを採取する動機もあり、いつでも好きなだけ取り出すことが許される。Edneyの研究では、参加者は協力してプールが増えるのを待つのではなく、ほぼ直ちに自己利益に従って行動し、ボウルからナットをつかみ取った。実際Edneyは、65%の集団が最初の10秒後の補充にすら到達しなかったと報告している。
トラック運送ゲーム
Section titled “トラック運送ゲーム”対立の研究に用いられた別の実験室シミュレーションが、トラック運送ゲームである。元の研究（Deutsch & Krauss, 1960）では、女性二人のペアがトラック運送ゲームを行った。それぞれの女性には開始時に4ドルが与えられ、図12.6に示す道路で商品を運ぶ二つのトラック会社（AcmeまたはBolt）のいずれかの所有者だと想像するよう求められた。いずれかのプレイヤーのトラックがボード反対側の目的地へ到達するたびに、60セントから運行費用（移動にかかった1秒につき1セント）を引いた額を得た。しかし、このゲームには対立が起こりうるような仕組みも設定されていた。各参加者は目的地へ早く着くため主要道路を使いたいが、その道路はトラック一台しか通れないほど狭かった。この狭い道路で二台のトラックが出会うと、最終的には一台が後退しなければならない。したがって目的地へ行くには二つの選択肢がある。長く曲がりくねった道路を利用して利益を失う（長い道路を使わざるをえない場合、各プレイヤーは1回につき10セント損をする）か、一車線道路を共有する方法を考え出すかである。
図12.6 トラック運送ゲームの道路地図。Deutsch (1973). Deutsch, M. (1973). The resolution of conflict. New Haven, CT: Yale University Press. より。
図12.7 トラック運送ゲーム研究の結果。データはDeutsch and Krauss (1960)による。
Deutsch and Kraussは、トラック会社の所有者の一方または双方が道路へのアクセスを制御するゲートをもつ実験条件をつくり、ゲームをさらに興味深いものにした。一方的脅威条件ではAcmeだけがゲートをもっていた。そのためBoltが主要道路を利用しようとすれば、Acmeはゲートを閉めてBoltを後退させ、その後ゲートを開いて自分が素早く目的地へ進むことができた。双方向脅威条件では双方がゲートをもち、脅威なし条件ではゲートはなかった。
図12.7に示すように、ゲートのない参加者はすぐに一車線道路を共有することを学び、平均すると双方とも利益を得た。しかし、ゲートという形の脅威は対立を生み、利益を減らした。ただし多くの場合、ゲームが続くにつれて参加者は問題への対処を学び、利得を改善した（Lawler, Ford, & Blegen, 1988; Shomer, Davis, & Kelley, 1966）。最も大きな損失が生じたのは、双方に自分で制御できるゲートが与えられた双方向脅威条件だった。この状況では直ちに対立が生じ、中央の道路でにらみ合いが起こり、時間が無駄になり、どちらのトラックも動けなくなった。
この研究の二つの結果は特に驚くべきものである。第一に、一方的脅威条件では、ゲートを管理できたAcmeも含め、両プレイヤーが脅威なし条件より少ないお金しか得られなかった（ただし、この条件でAcmeの損失はBoltより小さかった）。したがって、相手を脅せる能力は、全体として利益を生み出すことには成功しなかった。第二に、双方がゲートをもつ条件では、どちらの個人も、一方だけがゲートをもつ場合より実際に悪い結果になった。したがって、相手に脅されうるとき、自分も脅し返さないほうが利益になる場合がある。パートナーの脅威へ対抗できる能力は、必ずしも自分を助けず、むしろさらなる対立と双方の損失を生み出す可能性がある。
誰が協力し、誰が競争するのか
Section titled “誰が協力し、誰が競争するのか”ここまでは、行列における利得の性質などの状況変数が、協力ではなく競争する可能性をどのように高めるかに焦点を当ててきた。しかし、すべての人が状況から同じように影響を受けるわけではなく、個人のパーソナリティ特性も重要である。一般に、自己志向の強い人は競争しやすく、他者志向の強い人は協力しやすい（Balliet, Parks, & Joireman, 2009; Sagiv, Sverdlik, & Schwarz, 2011）。たとえばCampbell, Bush, Brunell, and Shelton (2005)は、ナルシシズムの強い（すなわち自己への焦点が非常に強い）学生は、資源ジレンマでより競争的になり、ゲームをしている他者より、共有資源を多く自分自身のために取ることを見いだした。
社会的ジレンマにおける自己志向と他者志向
Section titled “社会的ジレンマにおける自己志向と他者志向”Paul Van Langeと同僚たち（Van Lange, 1999; Van Lange & Kuhlman, 1994）は、個人を二つのタイプへ分類することで協力を決定する個人的要因に焦点を当ててきた。一つは「向社会的」で、他者への関心が強く協力を重視する人々である。もう一つは「自己志向的」で、競争的選択を行って他者より優位に立とうとすることで、自分自身の結果を高めるように行動する傾向のある人々である。
Sonja Utz (2004)は、自己概念が活性化されたとき、主として自己への関心が強い人が、主として他者への関心が強い人とはどのように異なる反応をするかを検証した。研究では、男女の大学生がまず、向社会的志向と自己志向的志向のどちらが強いかを評価する尺度へ回答した。この尺度では、一連の課題で、自分自身へポイントを与えるか別の人へ与えるかを選択しなければならなかった。自分自身を優先する傾向のある学生は自己志向的、他者を優先する傾向のある学生は向社会的に分類された。
その後、すべての学生が近くの都市への旅行を説明した物語を読んだ。ただし、物語を読みながら、半数の学生（自己プライミング条件）は、物語に現れるすべての代名詞を丸で囲むよう求められた。その代名詞は自己関連的で自己概念を活性化するよう、「I」「we」「my」などが配置されていた。一方、統制条件の学生には、自己関連的ではない前置詞（「of」「after」など）を丸で囲むよう指示した。
最後に学生は、自分と別の人とのポイント分配について二つの選択肢から選ぶ一連のゲームに参加した。図12.8に示すように、自己操作は、もともと主に自己志向的だった自己志向的学生に影響し、さらに非協力的で自己利益的になった。一方、最初から向社会的だった学生は、自己概念が活性化されると、さらに協力的になった。
図12.8 自己概念のプライミング。自己概念のプライミングは、他者への関心が強い人では協力を増やしたが、自己への関心が強い人では競争を増やした。データはUtz (2004)による。
人は自己への関心か他者への関心のどちらか一方だけが強い可能性もあるが、もう一つの可能性は、両方の次元で同時に異なり、自己への関心と他者への関心の両方が強い人もいることである。協力と競争の二重関心モデル（Pruitt & Rubin, 1986）はこの考え方に基づき、そこから生じる四つのパーソナリティ・タイプを図12.9に示す。
二重関心モデルによれば、個人は、根底にある個人的志向、または特定の関心へ向けさせる状況の特徴に応じて、社会的ジレンマその他の形態の対立に異なる方法で関わる。主として自分自身の結果に焦点を当て、他者の目標には関心をもたない人は、競合型の志向をもつと考えられる。こうした人は、たとえば社会的ジレンマで自分の貢献を控えることによって、相手を利用しようとすると予想される。一方、主として他者の結果に焦点を当てる人は譲歩型で、協力的選択をする可能性が高い。自己の利益にも他者の利益にも関心がない人は不活動型で、その状況を気にしたり、解決へ参加したりする可能性が低い。
図12.9 二重関心モデル [画像説明]
二重関心モデルの興味深い予測は、自分自身の結果を気にすることが、必ずしも協力の可能性に有害ではないという点である。自分自身の結果を最大化することに焦点を当てると同時に他者の必要にも関心をもつ人（問題解決型）は、譲歩型の人と同じ程度に協力する可能性が高いと予想される。実際、二重関心モデルによれば、こうした人々は、創造的思考と妥協を通じて新しく創造的な解決策を探し、ジレンマそのものがつくる罠を越えようとするため、最も優れた交渉者となる可能性がある。
協力と競争におけるジェンダー差と文化差
Section titled “協力と競争におけるジェンダー差と文化差”男性と女性ではどちらがより協力的なのだろうか、と疑問に思うかもしれない。平均すると、女性は他者との肯定的関係を維持することへの関心が強く、男性は自己への関心が強いため、女性のほうが男性より協力する可能性が高いと予想できる。そして一部の研究はこの考えを支持している。たとえば、最初に提示された条件を受け入れるか、より多くを要求するかについて、Babcock, Gelfand, Small, and Stayn (2006)は、最初の仕事の提示を受けた際、調査した男性のおよそ半数が給与交渉を行った一方、女性では約8分の1だけがそうしたと報告した。当然ながら、女性の平均初任年俸は男性よりかなり低く、この事実は男女間の賃金格差に寄与している可能性が高い。またSmall, Gelfand, Babcock, and Gettman (2007)は、全体として、女性は男性より実験課題で個人的利益のための交渉を試みる可能性が低いと見いだした。Smallらは、女性は自分自身のために何かを求めることを社会的に不適切だと感じていると結論した。これは、女性が男性より自分の社会的権力が低いと知覚するためかもしれない。
しかし、一部の研究ではジェンダー差が見いだされているものの、状況との相互作用を考えるアプローチのほうがさらに有益である。女性はある状況では男性より競争しないが、別の状況では男性と同じ程度に競争することがわかっている。たとえばBowles, Babcock, and McGinn (2005)は、交渉の場で活性化される役割、すなわち自分自身のために交渉しているのか他者を代表して交渉しているのかが、ジェンダー差を引き起こす重要な要因であることを示した。女性は他者のために交渉するときには男性と同程度に交渉したが、自分自身のためには男性ほど強く交渉しなかった。またKray, Galinsky, and Thompson (2002)は、交渉中に認知的にアクセス可能な構成概念によって、交渉行動のジェンダー差が大きく影響されることを示した。一般に、交渉におけるジェンダー差は、他者への関心が非常にアクセスしやすい状況で生じるようだが、他者への関心がアクセスしにくい状況では小さくなるか、消失する（Gelfand, Major, Raver, Nishii, & O’Brien, 2006）。272件の研究を対象とした最近のメタ分析（Baillet, Li, Macfarlan, & van Vugt, 2011）では、全体として男性と女性は同じ程度に協力していた。しかし、男性同士は女性同士より強く協力し、男女混合の相互作用では女性のほうが男性より協力的だった。
また、予想される方向で協力には文化差もある。たとえばGelfand et al. (2002)は、より相互依存的で、したがって一般に他者への関心が強い日本人学生は、より個人主義的で自己志向的な米国の学生より協力しやすく、交渉課題でも高い成果を得ることを見いだした（Chen, Mannix, & Okumura, 2003）。
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図12.9 二重関心モデル
協力と競争の二重関心モデル、およびそこから生じるパーソナリティ・タイプ：
- 自分の結果への関心が高い、他者の結果への関心が高い：問題解決
- 自分の結果への関心が低い、他者の結果への関心が高い：譲歩
- 自分の結果への関心が高い、他者の結果への関心が低い：競合
- 自分の結果への関心が低い、他者の結果への関心が低い：不活動